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検品・検針の効率化【流通加工の物流アウトソーシング】

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流通加工業務の物流アウトソーシング・3PL

検品・検針の効率化

物流品質アップに欠かせない

検品・検針は、安全性を高めて物流品質を向上させるため、流通加工で欠かせない業務です。流通加工の中で基本的なメニューであり、多くの物流会社が手掛けています。検品の範囲は広く、化粧品検品、サプリメント外装検品、検品シール・ラベル貼り、半製品検品、国内・海外ボトル検品、海外ブランドバッグ検品など多岐に渡ります。

問題発生の原因を迅速に特定

検品とは文字通り、商品を検査することです。工場から出荷された商品に汚れなどの欠陥が無いかどうかを調べます。ベルトコンベアに流れてくる製品を目視と手作業で仕分けたり、機械を使って調べる方法などがあります。また、入庫段階で商品の種類や数量がきちんと予定通りになっているかどうかを確認するのも検品業務の一つです。検品は、物流センターへの入庫段階でしっかり行うのがポイントです。入庫段階で適正な検品が行われていれば、その後の誤出荷の防止につながります。また、納入業者に連絡して早めに商品を補充し、問題が発生した場合の原因を迅速に特定することが可能になります。

検針の不備は企業の責任問題に発展

一方の検針は検品の一種で、商品に針が混入していないかどうかを検査して、あれば取り除きます。検針は主に、アパレルや寝具など人の体に触れる製品を対象に行われています。例えば、衣類では縫い針やマチ針だけでなく、折れたミシン針が混入していることがあります。これをちゃんと処理しておかないとユーザーが怪我をし、企業側に損害賠償責任が発生することにもなりかねません。

海外製品増加で必須の作業に

最近はメーカーが中国や東南アジア、インドなどの海外に生産委託することが一般的になっていますから、アパレルや寝具関係だけでなく、縫いぐるみや布絵本などの玩具、化粧ポーチなどでも、トートバッグなどでも検針が必要になっています。

意外に進んでいる機械化

検品・検針はかつて人によって行われていましたが、近年は機械化が進んでいます。入庫時の商品の数量や内容のチェックは、バーコードをハンディースキャナーなどで読み取る方法が一般的になっています。

X線検針機も登場

また、自動検針機を導入する物流会社も増えてきました。アパレルなどの検針では、「コンベア検針機」や「金属探知機」などで残針有無を検査していますが、これで対応できない場合、X線検査機なども用いられています。同じ自動検針機でもハンディタイプも出ており、どのような形状・アイテムの商品でも検針が可能になっています。また、処理能力も上がっているので突発的で大量の検品が必要になったときも対応できるようになっています。

スタッフの熟練度も重要ポイント

このように自動化が進んでいる検品・検針ですが、全てを機械がこなせるわけではありません。特に医薬品や化粧品などは細かい基準も細かく、検査項目も多岐に渡ります。こうした作業に対応するにはどうしても人手が必要で、経験豊富な熟練スタッフが揃っている物流会社のほうが安心して任せられます。例えば、化粧品のボトルにはポンプが付いたタイプが多いですが、物流会社によってはスタッフが手作業で不良がないかどうかを確認し、あれば新しい部品に入れ替えて再出荷しています。こうした作業には、スタッフの熟練度の高さが求められます。

第3者検品とは

アパレル業界では、第3者検品という言葉があります。メーカーや縫製工場など生産者側ではない、第3者が行う検品のことで、物流会社が請け負う場合が該当します。第3者検品は、生産者側の忖度がなく、第3者が客観的な検査基準で行うメリットがある反面、物流会社の設定基準で判断される結果、生産者側の検査基準との相違が発生し、数量不足や納期遅延などのトラブルが発生することが少なくありません。また、アパレルの検査基準は複雑で、アパレル企業独自の基準を設けていたり、百貨店基準、子供服・スポーツメーカーの基準などさまざまです。

外注前に十分な打ち合わせを

このため、検品・検針作業をアウトソーシングする際には、物流会社と十分な事前打ち合わせをしておくことが大切です。物流会社によっては、多忙な顧客に代わって、検査マニュアルや工程チェック表を作成してくれるところもあります。また、異業種からの参入で検品の際の出荷判定基準に迷いがある場合は、経験豊富なスタッフが相談に乗ってくれます。

多くの品目で必要な検品

これまでアパレルを中心に述べてきましたが、特に検品のほうは雑貨、電子部品、工業用品、医療用品、食品など広い品目で行われている流通加工です。検品の専門業者も多く、選択肢は多いと言えます。アウトソーシング先を選択するに際しては、人的ミスをカバーするための機械化が進んでいるか、熟練したスタッフがいるか。トラブルが発生した場合に備え、綿密な連絡体制を構築できるかどうか――などをポイントとして挙げることができます。

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